ビットコイン8.1万ドル台に下落、米株安と中東情勢が重荷

ビットコイン(BTC)は10月23日早朝、8万1000ドル台で推移している。

前日に一時8万4000ドル台まで上昇したものの、その後は下落に転じ、24時間では約3%安となった。米ハイテク株の下落や中東情勢への警戒が強まるなか、暗号資産(仮想通貨)市場にも売りが広がった。

下落を加速させた要因の一つとして、レバレッジを利用した買いポジションの清算が指摘されている。

CoinMarketCapの分析によると、ビットコインは8万4000ドル超への上昇を維持できず、反落する過程で先物市場のロングポジションの清算が連鎖した。

暗号資産デリバティブ市場全体では、24時間で約4億3100万ドル(約677億円、1ドル=157円換算)のポジションが清算されたという。

米株式市場でもリスク回避の動きが強まった。22日はAI関連投資の持続性に対する懸念が再燃し、ナスダック総合指数が2%超下落。半導体や大型ハイテク株を中心に売りが広がった。

ビットコインも米株式市場と同時に下落しており、リスク資産全般への投資家心理の悪化が意識されている。

中東情勢も市場の重荷となった。サウジアラビアでの攻撃などを背景に原油価格が上昇し、北海ブレント原油は1バレル111ドルを超えた。

原油高によるインフレ圧力への懸念が残る一方、安全資産への需要から米10年債利回りは5%を下回った。

今後は8万ドル台を維持できるかに加え、米ハイテク株の動向、原油価格、中東情勢、現物ETF(上場投資信託)の資金フローが焦点となる。

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|文・編集:Shoko Galaviz
|画像:Adobe Stock

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