ビットコイン

BTC
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13,313,023円
24h変動率
0.41%
24h変動値
171,666円
時価総額
268.18兆円
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171,666円
時価総額
268.18兆円
EXPORT DATA
1H6H12H1D1W1M3M1Y
TO

ビットコイン (Bitcoin/BTC) の基本情報

ビットコイン(BTC)はインターネット上で使用できる仮想通貨(暗号通貨)の一つ。法定通貨と交換することができ、支払いや送金に使うことができる。ビットコインの歴史は、サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)を名乗る人物によって投稿された論文に基づき、2009年に運用が開始された。

発行上限 2,100万枚
承認方式 PoW
開始日 2009年1月3日
中央機関 なし
提唱者 Satoshi Nakamoto
オフィシャルサイトURL https://bitcoin.org/
ホワイトペーパーURL https://bitcoin.org/bitcoin.pdf
公式X URL https://twitter.com/bitcoin
※当社は、この情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。免責事項

ビットコイン価格と暗号資産市場の関係

ビットコインは、暗号資産市場で時価総額が最も大きい代表的な銘柄であり、その価格動向は市場全体を見るうえで重要な指標の一つとなる。

ビットコインの価格変動は、他の暗号資産の値動きにも影響を及ぼすことが多い。ビットコインが大きく下落すると暗号資産市場全体が弱含む場合があり、反対に上昇局面では、他の暗号資産の価格上昇につながることもある。

ビットコイン価格に影響する主な特徴

ビットコインの発行上限は2100万BTCに設定されており、供給量を任意に増やすことはできない。この供給制限は、需要が増えた際に価格へ影響を与える要因の一つとなる。また、特定の国家や中央銀行が発行量を調整する仕組みではない点も、法定通貨とは異なる特徴だ。

また、ビットコインでは約4年ごとに「半減期」があり、マイニングによって新たに発行されるBTCの報酬が半分になる。これまで2012年、2016年、2020年、2024年に実施されており、新規供給量が減少することから、価格を左右する材料の一つとして市場で注目されている。ただし、半減期後に必ず価格が上昇するわけではない。

こうした供給量の限られた性質から、ビットコインは金と比較され、「デジタル・ゴールド」と表現されることもある。価値の保存手段としての評価が高まり、ビットコインへの需要が増えれば、価格を押し上げる要因となる可能性がある。

ビットコイン(BTC)の時価総額・市場規模

ビットコインは、暗号資産市場で最も時価総額が大きい銘柄である。時価総額は、流通しているBTCの数量に1BTCあたりの価格を掛けて算出されるため、ビットコイン価格が変動すると時価総額も増減する。

2026年9月4日時点で、ビットコイン価格は約8万1000ドル、時価総額は約1兆6300億ドルとなっており、暗号資産の中で時価総額1位を維持している。現在価格はページ上部のリアルタイムチャートでも確認できる。

ちなみに最新の時価総額トップ5の仮想通貨の時価総額は、CoinMarketCap(コインマーケットキャップ)によると、以下の通りとなっている。

順位暗号資産時価総額
1位ビットコイン(BTC)約1兆6300億米ドル
2位イーサリアム(ETH)約3059億米ドル
3位テザー(USDT)約1834億米ドル
4位ビルド・アンド・ビルド(BNB) ※旧バイナンスコイン約965億米ドル
5位エックス・アール・ピー(XRP)約916億米ドル
出典:CoinMarketCap(コインマーケットキャップ)2026/9/4時点

ビットコイン(BTC)の価格推移

ビットコインは世界各地の暗号資産取引所で売買されているため、取引所や確認時刻によって表示価格が異なる場合がある。また、米ドル建ての価格が同じでも、為替相場が変動すれば日本円建ての価格も変わる。

ビットコインの価格は、これまで大幅な上昇と下落を繰り返してきた。特に2017年以降は、個人投資家の参入や機関投資家の需要、米国での現物ビットコインETFの承認などを背景に、複数回にわたって過去最高値を更新している。

2017年には、年初に約9万円だった価格が12月には約230万円まで上昇した。その後は大きく下落したものの、2020年以降に再び上昇し、2021年11月には日本円建てで約780万円に達した。

2022年には暗号資産市場全体が低迷し、ビットコイン価格は一時約228万円まで下落した。その後は回復に転じ、2024年1月に米国で現物ビットコインETFが承認されると、同年3月には2021年の最高値を更新した。

2025年10月には、ビットコインが12万6000ドルを超えて過去最高値を更新した。その後は下落し、2026年9月4日時点では約8万1000ドルで推移しており、最高値から約36%低い水準となっている。

このように、ビットコインは短期間で価格が大きく変動することがある。過去の価格推移は市場の動きを理解する材料になるが、過去と同じ値動きが将来も繰り返されるとは限らない。

ビットコイン価格の今後を左右する主な要因

2025年10月に過去最高値を更新したビットコインは、その後大きく調整し、2026年9月4日時点では約8万1000ドルで推移している。最高値からは大きく下落しているものの、足元では再び値を戻す場面もあり、今後どこまで回復できるかが注目されている。

暗号資産運用会社Bitwise(ビットワイズ)は2025年12月、2026年にビットコインが過去最高値を更新するとの見通しを示した。今後の価格を左右する材料としては、ETFを通じた資金の動きや各国の政策、企業・機関投資家の需要、金利などが挙げられる。以下では、それぞれの要因を整理する。

ビットコインの利用拡大

ビットコインは投資対象としてだけでなく、決済や送金にも利用されている。こうした実利用が広がれば、ビットコインへの需要を押し上げ、価格を支える要因となる可能性がある。

一方、利用者や決済件数が増えたとしても、それだけで価格上昇が決まるわけではない。実際の需要に加え、投資家の売買や市場への資金流入なども価格を左右する。

世界各国の規制・政策動向

暗号資産を巡る各国の規制や政策は、投資家心理や市場への資金流入に影響し、ビットコイン価格を動かす要因となる。規制の強化が必ず価格下落につながるわけではなく、反対に制度整備が進むことで市場参加者が増える場合もあるため、政策の内容を個別に見る必要がある。

特に米国の政策は市場への影響が大きい。2025年3月には、トランプ大統領が大統領令に署名し、米政府が保有するビットコインを準備資産として管理する「戦略的ビットコイン準備(Strategic Bitcoin Reserve)」が設立された。準備には主に政府が没収したビットコインが充てられ、財務省と商務省には、納税者への追加負担を伴わない方法でビットコインを追加取得する戦略を検討する権限も与えられている。こうした各国政府の政策変更は、今後もビットコイン市場の重要な材料となる。

現物ビットコインETFへの資金流入・流出

米証券取引委員会(SEC)は2024年1月、米国で現物ビットコインETF(ETP)の上場・取引を承認した。これにより、投資家はビットコインを直接保有せず、証券市場を通じてビットコイン価格への投資機会を得られるようになった。

現在はETFが承認されるかどうかではなく、ETFを通じてどれだけ資金が流入・流出しているかがビットコイン価格を見るうえで重要な材料となる。資金流入が続けばビットコインへの需要を押し上げる要因となる一方、大規模な資金流出が続けば価格の下押し要因となる可能性がある。

ビットコインETFに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインETFの最新ニュース」を参照のこと。

企業によるビットコイン保有

企業が財務資産としてビットコインを保有する動きも、今後の価格を左右する要因の一つとなる。企業による大規模な購入が増えれば市場での需要を押し上げる一方、保有するビットコインが売却されれば、価格の下押し要因となる可能性がある。

特に、継続的にビットコインを購入する企業が増えるかどうかや、既存の保有企業が保有量を拡大・縮小するかは、市場の需給を確認するうえで注目される。

金利や為替などのマクロ経済環境

ビットコイン価格は、暗号資産市場の内部要因だけでなく、米国の金利や金融政策、為替、株式市場などの影響も受ける。例えば、金利低下への期待が高まり、市場で投資家がリスクを取りやすくなれば、ビットコインを含む暗号資産へ資金が向かう場合がある。

一方、金利上昇や金融市場の不安定化によって投資家のリスク回避姿勢が強まれば、ビットコインが売られることもある。そのため、今後の価格を考える際は、米連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策やドル相場、株式市場の動向もあわせて確認する必要がある。

ビットコインの最新ニュースを確認する

ビットコイン価格は、ETFへの資金流入・流出、各国の規制や政策、企業による購入・売却、金融市場の動向などを受けて大きく変動することがある。価格の動きを確認する際は、チャートだけでなく最新ニュースもあわせて確認することが重要となる。

ビットコインに関する最新ニュースについては、こちらのページ「ビットコインの最新ニュース」を参照のこと。

ビットコインの騰落率

ビットコイン(BTC/USD)の年間騰落率は、年によって大きく異なる。以下は米ドル建ての年間騰落率であり、日本円建てでは為替変動の影響を受けるため、異なる騰落率となる。

年年間騰落率(USDドルベース)
2012年△189.08%
2013年△5428.70%
2014年▼56.15%
2015年△34.23%
2016年△124.26%
2017年△1336.41%
2018年▼73.39%
2019年△94.09%
2020年△304.45%
2021年△59.40%
2022年▼64.24%
2023年△155.68%
2024年△約121.05%
2025年▼約6.34%
出典:Trading View

2012年以降では、2013年に年間5000%を超える上昇を記録し、2017年にも1000%を超えて上昇した。一方、2018年には70%超、2022年にも60%超下落しており、大幅な上昇と下落を繰り返してきた。

直近では2024年に約121%上昇した一方、2025年は約6%下落した。このように、ビットコインは年単位でも価格の変動幅が大きい。

ビットコイン市場は誕生初期と比べて規模が拡大しているものの、価格の変動幅は依然として大きい。短期間で10%を超えて価格が動くこともあり、株式などの伝統的な金融資産と比べても高いボラティリティが特徴となっている。

直近の月間騰落率を見ると、年間の値動きだけでは分からない短期的な価格変動の大きさも確認できる。2025年以降のBTC/USDの月間騰落率は以下の通り。

年/月月間騰落率
2025年1月△9.67%
2025年2月▼17.66%
2025年3月▼2.11%
2025年4月△14.11%
2025年5月△11.11%
2025年6月△2.42%
2025年7月△8.00%
2025年8月▼6.46%
2025年9月△5.35%
2025年10月▼3.95%
2025年11月▼17.49%
2025年12月▼3.19%
2026年1月▼10.16%
2026年2月▼14.79%
2026年3月△1.83%
2026年4月△11.83%
2026年5月▼3.57%
2026年6月▼20.41%
2026年7月△7.26%
2026年8月△25.05%
出典:Trading View

2026年は月ごとの値動きも大きく、短期間で相場の方向が変わる局面がみられる。ビットコインの価格を確認する際は、直近の騰落率だけでなく、過去の価格推移やETFへの資金流入・流出、各国の政策、金融市場の動向などもあわせて見ることが重要となる。

ビットコインの購入方法や取引所の選び方については、ビットコインの始め方で詳しく解説している。