S&P Dow Jones Indices（S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス）とPantera Capital（パンテラ・キャピタル）は7月21日、ブロックチェーンのプロトコル収益に基づいて銘柄を選定する「S&P Pantera Digital Asset Index（S&Pパンテラ・デジタルアセット指数）」を発表した。
これは、時価総額やトークン価格を基準とする従来の暗号資産（仮想通貨）ベンチマークからの脱却を示すものだ。
同指数はS&P Cryptocurrency Broad Digital Asset指数を母集団とし、プロトコル収益・時価総額・流動性の最低基準を満たす資産のみを対象とする。
2026年6月のリバランス時点の構成銘柄数は18で、上位5銘柄はイーサリアム（ETH）、バイナンスコイン（BNB）、ソラナ（SOL）、トロン（TRX）、ハイパーリキッド（HYPE）だ。ビットコイン（BTC）とエックス・アール・ピー（XRP）は非構成銘柄であり、収益に基づく選定方針を反映している。
バックテストでは、BTCを組み入れないにもかかわらず、過去3年間の年率リターンが25%と、S&P Cryptocurrency BDA指数の14%を10ポイント以上も上回った。パンテラ創業者のDan Morehead（ダン・モアヘッド）氏は「どの暗号資産とインフラが真に重要かを見極める指数を構築した」と声明で述べた。
S&P Dow Jones Indicesは2025年10月にも、暗号資産15銘柄と関連上場企業35社で構成する「S&P Digital Markets 50指数」を発表しており、機関投資家向けのベンチマーク整備が加速している。
日本の投資家にとっても、収益という実需に基づく評価軸は、銘柄選定やファンド組成の新たな参照点となるだろう。
｜文・編集：井上 俊彦
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