イーサリアム

イーサリアム （Ethereum） の基本情報

イーサリアムは、さまざまなアプリやサービスを動かせるブロックチェーンである。ネットワーク上で使われる暗号資産は「イーサ」と呼ばれ、通貨単位をETHと表す。一般には、暗号資産そのものも「イーサリアム」と呼ばれている。
中心となる機能は、あらかじめ決めた条件に沿って処理を実行する「スマートコントラクト」だ。これを利用して、暗号資産の交換や貸し借りなどを行う分散型アプリケーション（DApps）を構築できる。ETHは取引手数料の支払いや、ネットワークの安全性を支えるステーキングに使われる。

イーサリアムはヴィタリック・ブテリン氏が提唱し、2015年7月30日にネットワークが稼働した。イーサリアムの開発の考え方は、公式サイトのホワイトペーパーという文書にまとめられている。ただし、その公開後も仕組みは変わってているため、現在の機能を知るには最新の技術文書も確認するとよい。

発行上限	固定の上限なし
承認方式	PoS
開始日	2015年7月30日
中央機関	なし
提唱者	ヴィタリック・ブテリン
オフィシャルサイトURL	https://www.ethereum.org/
ホワイトペーパーURL	https://github.com/ethereum/wiki/wiki/%5BJapanese%5D-White-Paper
公式X URL	https://twitter.com/ethereum

記事のポイント

• イーサリアムの現在価格を日本円・米ドルで確認できる
• リアルタイムチャートや時価総額を確認できる
• イーサリアムの過去の価格推移がわかる
• ETFやアップデートなど、今後の価格を左右する要因を解説する
• 最新ニュースや年間・月間の騰落率を確認できる

イーサリアム（ETH）の現在価格は、ページ上部のリアルタイムチャートで日本円・米ドルを切り替えて確認できる。価格を読み解くには、暗号資産市場全体の動きに加え、ETHの供給の仕組みや利用状況、ETFを通じた資金の動きも手がかりになる。

ここでは、イーサリアムの基本情報と過去の価格推移を整理し、今後の値動きを左右する主な要因を紹介する。

イーサリアム価格と暗号資産市場の関係

イーサリアムは、ビットコインに次ぐ時価総額を持つ代表的な暗号資産の一つ。暗号資産への投資意欲が高まる局面ではビットコインと一緒に買われ、市場全体でリスクを避ける動きが強まると、ともに売られることがある。

イーサリアムには、アプリの利用に伴う手数料需要やステーキングなど、ビットコインとは異なる仕組みがある。アップデートや現物ETFの資金流出入といった独自の材料によって、上昇・下落の方向や幅が分かれる場合もある。

イーサリアム価格に影響する主な特徴

ETHの価格には、購入・売却の動きだけでなく、新規発行や手数料の消滅、ステーキングによる需給の変化も関わる。供給の仕組みと実際の用途、価格に関わる4つの特徴を紹介する。

発行上限が決められていない

ETHには、ビットコインの2100万BTCのような固定の発行上限がない。ネットワークを維持するバリデーター（ETHをステーキングし、ブロックの提案や検証などを担うネットワークの参加者）への報酬として、新しいETHが発行される。

発行量はネットワークの仕組みによって決まる。手数料の消滅もあるため、固定の発行上限がないことだけを理由に、供給量が増え続ける、あるいは価格が下がるとは判断できない。

ステーキングによってETHが預けられる

イーサリアムは、ETHを預けたバリデーターが取引の検証やブロックの提案を担うPoS（プルーフ・オブ・ステーク）を採用している。このためにETHを預けることをステーキングと呼ぶ。

ステーキングされるETHが増えると、市場ですぐに売買できる現物が減り、需給が引き締まる場合がある。反対に、引き出したETHが売却に回れば売り圧力になり得る。預けたETHの代わりに受け取ったトークンを売買できるサービスもある。市場での売買のしやすさを見る際は、ステーキングされたETHの量に加え、こうしたトークンの取引状況も手がかりになる。

取引手数料の一部が消滅する

イーサリアムでは、取引手数料のうち基本手数料にあたる部分が消滅する。この仕組みは「バーン」と呼ばれ、消滅したETHは使うことができない。

新しく発行されるETHより、消滅するETHが多い期間は供給量が減少する。逆に、新規発行の方が多ければ供給量は増える。消滅するETHの量は、ネットワークがどれだけ使われるかや手数料の水準によって変わる。ETHの総量は、新しく発行される量と消滅する量の差によって増減する。

幅広いサービスで使われている

イーサリアムは、暗号資産の交換や貸し借りを行うDeFi（分散型金融）、法定通貨などとの価格連動を目指すステーブルコイン、NFT、株式や債券などをトークン化した資産の基盤として利用されている。「ERC-20」は、イーサリアム上で代替可能なトークンを扱うための共通規格だ。このルールに沿って作られたトークンは、同じアプリやウォレットで扱いやすくなる。

こうしたサービスの利用は、取引手数料を支払うためのETH需要につながる。ただし、サービス内で売買される資産の金額と、手数料として必要なETHの量は同じではない。ETHの買い需要がどれだけ増えるかは、利用者や取引額に加え、手数料として必要なETHの量にも左右される。

イーサリアム（ETH）の時価総額・市場規模

時価総額は、市場に流通するETHの数量に1ETHあたりの価格を掛けて算出する。価格や流通量に応じて変動し、銘柄同士の規模を比較する目安になる。時価総額と、実際に投資家が市場に投じたお金の合計は別のものだ。

CoinMarketCapの2026年10月6日スナップショットでは、1ETHあたりの価格は約2698米ドル、時価総額は約3294億米ドルで、暗号資産の中で2位だった。以下は同じスナップショットに基づく上位5銘柄で、ステーブルコインも含む。

順位	暗号資産	時価総額
1位	ビットコイン（BTC）	約1兆7192億米ドル
2位	イーサリアム（ETH）	約3294億米ドル
3位	テザー（USDT）	約1841億米ドル
4位	BNB（BNB）	約1038億米ドル
5位	エックス・アール・ピー（XRP）	約945億米ドル

時価総額は概数。現在の価格・時価総額はページ上部の表示で確認できる。

イーサリアム（ETH）の価格推移

ETHは2015年のネットワーク稼働後に市場で取引されるようになり、その後は大幅な上昇と下落を繰り返してきた。取引所や集計方法によって価格は異なり、日本円建ての値動きには為替の影響も加わる。

2017年から2018年にかけては、暗号資産市場への関心が高まる中で急上昇した後、大きく下落した。CoinMarketCapのUTC日次終値では、2018年1月13日に約1396米ドル、約15万5045円だった価格は、同年末に約133米ドルまで下がった。

2020年から2021年にはDeFiやNFTの利用が広がり、ETHも上昇。2020年末の約738米ドルから、2021年末には約3683米ドルとなった。サービスへの関心の高まりと市場全体の資金流入が重なった時期でもある。

2022年は米国の金融引き締めなどを背景に暗号資産市場が低迷。同年9月15日には「The Merge」が実施され、イーサリアムはPoWからPoSへの移行を終えた。技術の改良が進んでも、市場の状況によって価格が下がることもある。

2024年7月23日には、米国でETHの現物を保有するETFの取引が始まった。CoinMarketCapによると、取引開始当日の7月23日のUTC終値は約3482米ドルで、翌24日は約3336米ドルだった。ETFを通じて投資しやすくなる一方、価格はその後の買いや売りの動きに応じて変わる。

2025年8月24日には、CoinGeckoの集計で米ドル建て4946.05米ドル、円建て72万9909円の過去最高値をそれぞれ記録した（米ドル建てと円建てで、それぞれ最も高かった価格を示しているが、同じ時刻の価格を為替レートで換算した数字ではない）。

その後も値動きが続き、2026年10月6日のUTC終値はCoinMarketCapの集計で2697.52米ドル、42万6925円だった。掲載値は集計価格であり、取引所・販売所の手数料やスプレッドを含む購入価格とは異なる。

年ごとの詳しい値動きは、関連記事「イーサリアム（ETH）価格チャート推移！過去の値動きと今後の予想」で紹介している。

イーサリアム価格の今後を左右する主な要因

今後のETH価格は、ネットワークの利用拡大だけでなく、投資資金の流入・流出や世界経済の動向にも左右される。ここでは、上昇と下落の両面につながる主な材料を整理する。

イーサリアムを使ったサービスの拡大

DeFiやステーブルコイン、NFT、ゲームなどの利用が広がり、ETHを手数料や担保として使う機会が増えれば、需要を支える材料になりうる。利用状況を見る際は、サービスの発表件数だけでなく、実際の取引や継続利用につながっているかが焦点になる。

イーサリアム本体に加え、処理の一部を担うレイヤー2（L2）の普及も進んでいる。利用コストの低下は新たな需要を呼び込む半面、1件あたりに必要な手数料も変える。ほかのブロックチェーンとの競争や手数料水準を含め、利用拡大がETHの需要にどう結びつくかを見極めたい。

イーサリアムのアップデート

イーサリアムでは、一度に扱える取引を増やし、手数料を抑えて使いやすくするため、アップデートを重ねている。2025年には、5月7日にPectra、12月3日にFusakaが実施された。暗号資産を管理するウォレットや、ETHを預けるステーキングを使いやすくする改良が進んでいる。また、イーサリアム本体の処理を補うL2で、より多くのデータを扱えるようにする改良も行われている。

次の主なアップデートはGlamsterdamだ。公式サイトでは、実際に取引が行われるネットワークへの導入を2026年第4四半期（10〜12月）に予定しているが、具体的な日は決まっていない。2026年10月8日時点の公式告知にある10月6日は、動作を試すためのネットワーク「Sepolia」での日程だ。通常の取引に使うネットワークでの日程は、今後の発表を確認する必要がある。

新しい機能への期待からETHが買われることもある。一方、アップデート後に利益を確定しようと売る人が増えたり、延期や不具合への不安から売られたりすることもある。短期の値動きは、機能の改善だけでなく、投資家の期待や売買のタイミングにも左右される。

現物イーサリアムETFへの資金流入・流出

現物イーサリアムETFは、ETHの現物を保有し、その価格に連動する運用成果を目指す上場商品だ。投資家はETHを直接管理せず、証券市場を通じて価格変動に投資できる。

資金流入に伴うETHの買い付けや現物の受け入れは、需要を支える材料になる。反対に、ETFの解約で資金が流出し、保有するETHの売却が増えれば、価格が下がる要因になる。ETFが売買された金額と、新たに入った資金から出ていった資金を差し引いた額は別の数字だ。また、ETFが運用する資産の金額は、ETHの値上がりや値下がりによっても変わる。資金がどれだけ出入りしたかと、実際に何ETHを保有しているかをそれぞれ確認するとよい。

企業・機関投資家によるETH保有

企業や投資会社が財務資産としてETHを取得する動きも、需給に影響する。例えば、米Bitmine Immersion Technologiesは2026年10月5日の開示で、同月4日18時30分（米東部時間）時点の保有量を601万6414ETHと公表した。

企業などが大量のETHを買い続ければ、需要を支える。一方、手元の資金が足りなくなったり、投資方針が変わったりすると、売却が増えることもある。購入予定として発表された量と、すでに買った量は分けて見ておきたい。企業の公表資料では、実際の保有量と、その数字がいつの時点のものかを確認したい。

金利や為替など世界経済の動き

米国の金利や金融政策は、投資家がどの程度リスクを取るかを通じてETH価格にも影響する。金融緩和への期待が暗号資産への資金流入を促す場合もあれば、金利上昇や景気への不安から売りが広がる場合もある。株式と同じ方向に値動きすることもあり、暗号資産市場の外で起きることにも影響を受ける。

日本円で価格を見る場合は、ドル円相場も関係する。米ドル建てのETH価格が同じなら、円安は円換算額を押し上げ、円高は押し下げる。国内の取引価格には、各取引所での買いと売りの動きも影響する。ドル円相場と各取引所の売買状況によって、米ドル建てと円建ての価格の変化率には差が生じる。

イーサリアムの最新ニュースを確認する

チャートで大きな値動きが見られたときは、関連する発表や報道も背景を知る手がかりになる。現物ETFへの資金流出入、アップデートの進捗、ステーキング、企業のETH保有などは、需給や投資家心理を動かす材料になる。

イーサリアムに関する最新の動向は、NADA NEWSのニュース一覧に掲載している。発表日と実施日、計画と実績を区別して読むことで、目先の値動きとの関係も整理しやすくなるので、ぜひ確認してほしい。

関連記事：イーサリアム（Ethereum）の最新ニュース

イーサリアムの騰落率

騰落率は、ある期間に価格がどれだけ上昇・下落したかを示す。以下は米ドル建てETH価格の年間・月間騰落率で、円建ての数値とは為替の影響により異なる。売買手数料やステーキング報酬は含まない。

年間騰落率（米ドル建て）

年	年間騰落率
2016年	＋753.64％
2017年	＋9395.84％
2018年	−82.38％
2019年	−2.82％
2020年	＋469.25％
2021年	＋399.13％
2022年	−67.50％
2023年	＋90.64％
2024年	＋46.07％
2025年	−10.97％

暗号資産市場が急拡大した2017年の上昇率が大きい半面、その後の2018年には8割以上下落した。金融引き締めなどで市場が低迷した2022年も、大幅に下落した。技術の改良に加え、金融政策など市場全体の動きも年間の価格変動に影響する。

月間騰落率（米ドル建て）

月	2025年	2026年
1月	−1.03％	−17.59％
2月	−32.15％	−19.63％
3月	−18.52％	＋7.11％
4月	−1.63％	＋7.20％
5月	＋40.99％	−11.16％
6月	−1.69％	−21.69％
7月	＋48.67％	＋18.52％
8月	＋18.75％	＋32.60％
9月	−5.56％	＋8.79％
10月	−7.21％	―
11月	−22.22％	―
12月	−0.84％	―

2026年は9月まで。―は未確定・未到来の期間で、0％を意味しない。

騰落率は「当期末の米ドル建て終値÷前期末の米ドル建て終値−1」に100を掛けて算出している。年・月の区切りはUTC（協定世界時）とし、小数第2位まで表示している。年次表は2016〜2025年、月次表は2025年1月〜2026年9月の確定した期間を掲載し、2026年の年間値と10月以降の月間値は含めていない。

過去の騰落率は、これまでの値動きを示すものだ。今後の価格は需要・供給や市場環境によって変わり、投資で損失が生じることもある。

購入を検討する際の取引所の選び方は、関連記事「仮想通貨取引所のおすすめは？主要サービスの比較と選び方を解説」で解説している。

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