ビットコイン（BTC）が一時6万ドルを下回る新たなサイクル安値をつけたことで、市場では「ビットコインは割安なのか」との問いが広がっている。
米資産運用大手Grayscale（グレイスケール）のリサーチ責任者Zach Pandl（ザック・パンドル）氏は6月9日付のブログで、複数のオンチェーン評価指標を踏まえた結論として、割安ではあるものの過去の市場底値ほどではないとの見方を示した。
パンドル氏によれば、オンチェーン指標が示しているのは、ビットコインは過小評価されているが、FTX破綻後に記録したような過去のサイクル安値ほどではないということだ。
一方で、同氏は今回の弱気相場が過去よりも浅く済む可能性にも言及し、その論拠として、直前の強気相場が比較的穏やかだったこと、さらにETP（上場取引型金融商品）の普及やウェルスプラットフォームでの採用といった市場構造の改善を挙げた。
では、これからどうなるのか。同氏は短期的に重要な触媒として2つのポイントを挙げている。
1つは米上院におけるクラリティ法案（CLARITY法案）の進展、もう1つはStrategy（ストラテジー）のようなレバレッジをかけたビットコイン保有者がバランスシートを安定させられるかどうかだ。
クラリティ法案についてパンドル氏自身は可決成立に楽観的な見方を維持する一方、予測市場では五分五分との見方が広がっていると指摘している。
それでもパンドル氏は、現在の価格水準を前向きに評価する。長期的な投資視野を持つ投資家にとって、現状はビットコイン購入におけるドルコスト平均法を検討する好機だとの見方を示した。
相場の不透明感が残るなかでも、取得単価を平準化する戦略には一定の合理性があるとの立場だ。
｜文・編集：井上 俊彦
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