Solana Foundation（ソラナ財団）は4月6日、ソラナ（Solana）ベースのプロトコル向けに新たなセキュリティ監査フレームワークと、インシデント対応ネットワークの立ち上げを発表した。セキュリティ専門企業のAsymmetric Research（アシンメトリック・リサーチ）と共同で行うこの取り組みは、エコシステム全体を対象とした包括的なセキュリティ強化を目的としている。
中心となるのが「STRIDE（Solana Trust, Resilience and Infrastructure for DeFi Enterprises）」だ。STRIDEは、ソラナ上のプロジェクトのセキュリティを評価・監視・改善するための体系的なプログラムで、8つのセキュリティの柱に基づく独立評価が行われ、結果は公開される。総預かり資産（TVL）が1000万ドル超のプロトコルには24時間365日の脅威監視が提供され、1億ドル超のプロトコルにはスマートコントラクトの正確性を数学的に保証するフォーマル検証も実施される。
また、インシデント発生時の即応体制として「SIRN（Solana Incident Response Network）」も同日始動した。Asymmetric Research、OtterSec（オッタ―セク）、Neodyme（ネオダイム）、Squads（スクワッズ）、ZeroShadow（ゼロシャドウ）といったセキュリティ企業が創設メンバーとして参加し、脅威インテリジェンスの共有とリアルタイムの危機対応を担う。
財団は「攻撃者は急速に技術革新を進めている」と警鐘を鳴らす。DeFi（分散型金融）市場が拡大し管理資産が膨らむ中、セキュリティへの投資はプロトコル運営者にとって不可欠な責務となっている。財団は今回の支援があくまでも補完的なものであり、ユーザー資産を管理するプロトコル自身がセキュリティ対策を講じる責任は変わらないと強調している。
｜文・編集：井上俊彦
｜画像：Shutterstock
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