暗号資産（仮想通貨）販売所のCoinTrade（コイントレード）は、7月14日から4種類の暗号資産を対象とするステーキングサービスを開始する。
CoinTradeは、セレスの子会社であるマーキュリー（本社・東京世田谷区）が運営する販売所。今回対象となる暗号資産は、エイダコイン（ADA）、ポルカドット（DOT）、アイオーエスティ（IOST）、パレットトークン（PLT）の4種類。
ステーキングは、プルーフ・オブ・ステーク（PoS）を採用するブロックチェーンなどで実行でき、「バリデータ」と呼ばれるユーザーがネイティブトークン（暗号資産）を一定量保有し、取引記録のブロック生成プロセスに参加することで報酬が得られる。
CoinTradeの発表によると、ステーキングサービスで想定される年間収益率（APR）は、ADAが3～7％、DOTが5～10%、IOSTは5～12％、PLTが10～30%。
セレスは今後、傘下のCoinTradeと持分法適用関連会社のビットバンクと共に、暗号資産・ブロックチェーン技術を活用して、分散型の次世代インターネット「Web3」とトークンエコノミーの実現を後押ししていくとしている。
｜編集：coindesk JAPAN
｜トップ画像：CoinTradeの発表文より
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