Ondo Finance（オンド・ファイナンス）は9月21日、金融機関などが保有する現物の米国株や上場投資信託（ETF）を、対応するトークン化商品へ直接交換できる新機能を発表した。証券取引基盤を提供するAlpaca（アルパカ）の「Instant Tokenization Network（ITN）」と連携する。
対象となる機関は、アルパカの口座で保有する株式をオンド側の口座へ移すと、対応する株式トークン「Ondo Stocks（オンド・ストックス）」を受け取れる。逆にトークンを償還し、現物株を受け取ることも可能だ。
現在はイーサリアムとBNBチェーンに対応する。利用できるのは、オンドとアルパカ双方の審査を受けた機関に限られる。
これまでオンドでは、現金やステーブルコインなどを使ってトークン化株式を発行する仕組みを提供してきた。一方、マーケットメーカーなどがすでに原資産となる株式を保有していても、その株式を直接使ってトークンを発行することはできず、別途資金を用意する必要があった。
今回の仕組みでは、保有株式を売却して現金に換える手順を挟まず、そのままトークン化できる。これにより、資金調達コストや、現物株の在庫とトークン化ポジションの間で生じるタイミングのずれを抑えやすくなる。トークンの在庫を補充しやすくなるため、オンドは売買価格の差であるスプレッドの縮小や、流動性の拡大につながるとしている。
アルパカは2025年10月、証券口座で保有する株式と株式トークンなどのトークン化商品を直接交換できる「Instant Tokenization Network（ITN）」を立ち上げた。原資産からトークンへの発行と、トークンから原資産への償還を直接行うことで、従来の証券市場とオンチェーン市場の間で流動性を移しやすくする仕組みだ。
オンドは米国株やETFに連動するOndo Stocksを展開している。トークンは原資産の値動きなどへの経済的なエクスポージャーを提供するが、一般のトークン保有者が原資産そのものを所有するわけではない。今回、現物株との直接交換が可能になるのは、ITNの利用を承認された機関に限られる。
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｜文：平木 昌宏
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