オンチェーンデータ分析企業のCryptoQuant（クリプトクワント）は5月20日に公開した週次レポートで、ビットコイン（BTC）への需要が先物・現物・ETFの各市場で同時に縮小しており、調整が継続する場合の主要な支持線は7万ドル付近になるとの見方を示した。
ビットコインは4月の安値から約37%上昇したものの、弱気相場の主要な抵抗線である8万2400ドル付近の200日単純移動平均線（SMA）で頭打ちとなり、その後7万6,000ドル付近まで反落した。
CryptoQuantは、この値動きが2022年3月の局面と酷似していると指摘する。当時も2月安値から43%反発した後、200日SMAを試して下降トレンドへ回帰しており、「200日SMAを上抜けできなかったことは、構造的な弱気相場の継続を示す強いテクニカルシグナル」と分析していた。
需要面では、4〜5月の上昇を牽引してきた永久先物の買い圧力が8万2000ドル到達と同時に急反転し、レバレッジ・ロングの解消で支援が消失した。オンチェーンの現物需要も縮小ペースが加速している。
さらにアメリカのビットコイン現物ETF（上場投資信託）は、5月初旬には30日間で最大6万4000BTCの買い越しを記録していたが、その後4000BTCの純売却へ転じた。Coinbase（コインベース）プレミアムもマイナス圏で推移しており、アメリカの機関投資家の本格的な資金回帰は確認されていない。
CryptoQuantは、調整が続いた場合の主要支持線として、トレーダーのオンチェーン実現価格にあたる約7万ドルを挙げ、過去にはこの水準で需要が回復して価格が安定化してきた経緯があると指摘した。
｜文・編集：井上俊彦
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