今週のビットコイン市場は、下落が続く中で投資家の悲観が深まった一週間だった。一方、週後半にはレバレッジの整理や、一部大口による下値買いを示唆する報告も出始めた。売り圧力が残る中で、次の反発につながる変化が生まれているのかを見極める局面にある。
BTCは週初、7万5,000ドル前後、円建てでは約1,200万〜1,210万円台で推移していた。しかし、現物ETFからの継続的な資金流出や米CPI上振れによる利上げ警戒が重なり、下落が進行。13日には7万ドルを割り込み、一時6万7,500ドル付近まで下落した。その後、米PPI発表を受けて7万ドル付近を試す場面もあったが、上昇は続かず、14日早朝は6万9,000ドル前後で推移している。安値は約1,094万円、表示時点の価格は約1,107万円となっている。
価格の基調は依然として弱い。ただし、今週後半に公表された分析では、先物建玉の縮小に加え、一部大口の現物買いやロングへの転換も報告された。これらは下値形成を考える材料になるが、市場全体の需要回復を確認するものではない。重要なのは、清算による売りが落ち着いた後に、新しい買い資金が戻るかどうかだ。底打ちを判断するには、ETF資金フローと現物買いの継続的な改善を確認する必要がある。
今週最大の問題は、売り圧力そのもの以上に、新しい買い資金が不足していることだった。
米国の現物BTC ETFは5日連続で資金流出が続き、直近7日では約14億ドルの流出。さらにステーブルコイン供給も30日間で約142億ドル減少しており、市場へ投入できる待機資金そのものが縮小している。
一方、先物市場では建玉の減少が進み、過剰なポジション整理も始まった。さらに7万〜7万5,000ドルで取得されたBTCは増えており、下落を利用して買う投資家も存在する。
つまり現在は、売り手が消えたわけではないが、売り方の一部がレバレッジ整理へ変化し、その下で新しい保有者が形成され始めている。
投資家心理は明確に弱気側へ傾いている。
短期保有者の多くが含み損となり、7万5,000〜8万ドル付近には損益分岐点で売却を考える投資家が多く存在する。実際、この価格帯で取得された約160万BTCが含み損となっており、今後反発しても戻り売りが出やすい構造だ。
ただし、「恐怖が強い=底」と考えるのも危険である。
行動ファイナンスでは、価格下落が続くほど人は損失を避ける行動を強める。一方、一定期間下落が続くと「もう十分下がったはず」というアンカリングも働く。
現在はまさに、悲観と値ごろ感がぶつかっている局面だと考えている。
今週は、米CPIの上振れもBTCに大きな影響を与えた。
インフレが市場予想を上回ったことで米長期金利への警戒が強まり、株式や暗号資産などリスク資産へ売り圧力がかかった。一方、その後は米国株が反発したにもかかわらず、BTCは十分に追随できなかった。
これは重要である。
現在のBTCの弱さは、マクロだけでは説明できない。米国株が戻ってもBTCが戻らないということは、ETF流出、現物需要不足、ステーブルコイン縮小という暗号資産固有の問題が残っているということだ。
BTCはいま、安全資産として独立して買われているのではなく、マクロと独自需給の双方から評価されている。
来週確認したいのは三点である。
第一に、7万〜7万1,000ドル付近で形成され始めた現物買いが続くか。
第二に、5日連続で続くETF流出が止まり、Coinbaseを含む米国現物需要が改善するか。
第三に、ステーブルコイン流入が実際のBTC購入へ転換するかである。
今、期待しすぎるべきではないのは、「MVRVが下がった」「クジラが買った」「レバレッジが整理された」から底打ちした、という考え方だ。
これらは底値形成に必要な材料にはなり得る。しかし、上昇へ移るには最後に新しい現物資金が必要になる。
現在の市場は、「売りのピーク」を探している段階から、「次の買い手が本当に現れるのか」を確認する段階へ近づいている。
来週も見るべきなのは、反発の大きさではない。
下がった時に誰が買い、その買いが続くのか。
そこが、次の市場フェーズを判断する最も重要なポイントになる。
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