今週の市場は、「回復から上昇へ移行しつつも、その持続性が試される1週間」だった。ビットコインは週初の約75,000ドル（約1,190万円前後）から徐々に水準を切り上げ、週後半には78,000〜79,000ドル（約1,240万〜1,260万円）近辺まで上昇した。一方で、80,000ドル（約1,270万円）手前では明確な上値の重さも確認され、単純なトレンド相場とは異なる“検証的な上昇”が続いた。
今週の本質は「なぜ価格が上がったか」ではなく、「なぜまだ疑われているのか」にある。価格上昇の背景には、ETFを通じた継続的な資金流入と、長期保有者による売却抑制という供給面の引き締まりがある。実際、市場では“売りが出ない中で買いが積み上がる”構造が続いており、これは典型的な需給改善の初期段階と言える。
しかし同時に、デリバティブ市場ではショートポジションが依然として多く、上昇の一部はショートカバー（踏み上げ）によって説明できる。つまり、「納得して買われている上昇」ではなく、「ポジション解消による上昇」が混在している。
この違いが、投資家の行動を分けている。長期資金は静かに積み上げる一方、短期資金は依然として疑いながら参加している。結果として、価格は上昇しても“安心感”は伴わない状態が続いた。
市場心理は、明確に恐怖の底からは脱しているが、強気には至っていない。重要なのは、「恐怖がなくなった＝強気」ではないという点である。多くの投資家は、直近の上昇を見て“戻らなければいけない”と感じ始めているが、それは確信ではなく追随に近い行動である。
過去の弱気局面と比較すると、現在は売り圧そのものは減少しているが、新規の強い買いが継続的に入っているわけではない。この“売り枯れ＋様子見”という状態は、底打ち初期に見られる特徴でもあるが、同時に上昇の失速も起こりやすい局面である。
また、DeFi領域での資金流出などもあり、「利回りより信頼性」という価値観のシフトが見られた点も、センチメントの変化として重要である。
今週も暗号資産は独立した資産ではなく、マクロ環境の影響を強く受け続けた。特に原油価格の上昇や中東情勢の不安定さは、インフレ再燃への懸念を通じて市場全体のリスク許容度を抑制した。加えて、金利の高止まりは流動性の制約要因として意識され続けている。
ここで重要なのは、ビットコインが依然として「安全資産」として扱われていない点である。市場が不安定になると、資金はまず現金や国債へ向かい、暗号資産はその次に選別される対象となる。
つまり現在のBTCは、“逃避先”ではなく“選別されるリスク資産”であり、この前提が変わらない限り、マクロ不安は常に上値の抑制要因となる。
来週に向けて重要なのは、「上がるか下がるか」ではなく、「どのような質の上昇か」を見極めることである。
注目すべきポイントは以下の3点。
・ETFなど現物資金の流入が継続するか
・価格上昇が先物主導ではなく現物主導へ移行するか
・高値圏（80,000ドル付近）での売り圧を吸収できるか
一方で、期待しすぎるべきでない点も明確である。
・ショートスクイーズだけでトレンド転換が確定するわけではない
・価格上昇＝新規需要増とは限らない
・恐怖の解消は“始まり”であり、“完了”ではない
現在の市場は、「回復したかどうか」ではなく、「回復が本物かどうか」を試している段階にある。その意味で、今は判断ではなく観察が求められる局面と言えるだろう。
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