エックス・アール・ピー

XRP
JPY
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145.96円
24h変動率
3.48%
24h変動値
930,686,578円
時価総額
9.24兆円
24h変動値
930,686,578円
時価総額
9.24兆円
EXPORT DATA
1H6H12H1D1W1M3M1Y
TO

エックス・アール・ピー (XRP) の基本情報

エックス・アール・ピー(XRP)は、送金や決済での利用を想定して作られた暗号資産である。2012年6月に公開されたブロックチェーン「XRP Ledger(XRPL)」の基軸通貨であり、ネットワーク上の送金や取引手数料の支払い、異なる通貨の交換などに使われる。

XRPが暗号資産の名称であるのに対し、Rippleは送金・決済関連のサービスを提供する企業の名称。XRP Ledgerは、複数の運営主体が参加し、共通のルールに従って取引を確認するネットワークである。

発行上限 100,000,000,000
承認方式 PoC
開始日 2013年2月2日(公開日)
中央機関 Ripple, Inc.
提唱者 Ryan Fugger
オフィシャルサイトURL https://ripple.com/
ホワイトペーパーURL https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf
公式X URL https://twitter.com/Ripple
※当社は、この情報を用いて行う判断の一切について責任を負うものではありません。免責事項

記事のポイント

  • XRPの現在価格を日本円・米ドルで確認できる
  • リアルタイムチャートや時価総額を確認できる
  • XRPの過去の価格推移がわかる
  • ETFや規制など、今後の価格を左右する主な要因を解説する
  • XRPに関する最新ニュースや年間・月間の騰落率を確認できる

エックス・アール・ピー(XRP)の価格は、送金・決済での利用に加え、暗号資産市場全体の動きやETFを通じた売買、規制の変化などに左右される。このページでは、上部のリアルタイムチャートとあわせて、XRPの基本情報や過去の値動き、今後の価格を見るうえでの主な材料を整理する。

XRP価格と暗号資産市場の関係

XRPは、暗号資産市場で時価総額の大きい代表的な銘柄の一つである。ビットコインの上昇とともに買われる場面もあれば、市場全体への警戒が強まり、XRP独自の悪材料がなくても売られることもある。

ETFへの資金流入・流出や規制当局の判断、Rippleの事業発表などを受けて、XRPがビットコインと異なる値動きをする場面もある。価格を見る際は、市場全体の動きとXRP固有のニュースの両方を確認したい。

XRP価格に影響する主な特徴

XRPの価格を考える際は、発行量や保有状況といった供給面に加え、送金・決済でどのように使われるかにも着目したい。発行上限、Rippleの保有、送金性能、手数料の消滅という4つの特徴を、需要と供給の両面から整理する。

XRPの発行上限は1,000億枚

XRPは、XRP Ledgerの開始時に1000億XRPが作られており、ビットコインのようなマイニングによる新規発行はない。ただし、当初作られた全量が市場で取引されているのではなく、Rippleの保有分やエスクローで動かせない状態の分も含まれる。発行上限が決まっていても、市場に出回る量は変化する。

Rippleが多くのXRPを保有している

XRP Ledgerの開発者は、XRPを活用する事業を育てるため、設立当初のRippleに800億XRPを譲渡した。Rippleが公表する2026年6月30日時点の保有量は約376億5605万XRPで、このうち326億XRPがエスクローに預けられている。

エスクローは、あらかじめ決められた時期などの条件を満たすまで資産を動かせなくする仕組みだ。解除によってRippleが利用できるXRPは増えるが、解除分がすべて市場で売却されるのではなく、再びエスクローに預けられる分もある。これは既存のXRPを管理する仕組みであり、新しいXRPを発行するのとは異なる。

短い時間と低い手数料で送金できる

XRP Ledgerの公式資料によると、取引は通常3〜5秒程度で確定する。標準的な取引の最低手数料は0.00001XRP(10 drops)で、ネットワークの混雑状況や取引の種類によって増えることがある。なお、暗号資産交換業者が設定する出金手数料や、銀行口座への着金にかかる時間とは別である。

こうした仕組みは、国際送金や異なる通貨を交換する際の処理時間・コストを抑える用途に使用できる。

取引手数料として使われたXRPが消滅する

XRP Ledgerの取引手数料として支払われたXRPは、運営者などに渡るのではなく、消滅して再び使えなくなる。同じ手数料水準であれば、取引が増えるほど消滅するXRPの量も増える。

もっとも、標準的な取引1回で消滅する量はごく少ない。手数料による供給減少だけを根拠に大幅な値上がりを見込むことはできず、投資家の売買や実際の利用に伴う需要も価格を左右する。

XRPの時価総額・市場規模

XRPの時価総額は、基本的に「市場に出回っているXRPの量(流通供給量)×1XRPあたりの価格」で計算される。発行上限の1000億XRPを掛けた値とは異なり、保有やロックの状況を踏まえた流通供給量が用いられる。

CoinMarketCapの2026年10月6日スナップショットでは、XRPの時価総額は約945億米ドルで、ステーブルコインを含む暗号資産市場で5位だった。同日時点の流通供給量は約630.93億XRPである。

順位 暗号資産 価格(米ドル) 時価総額(米ドル)
1位 ビットコイン(BTC) 85557.56 約1兆7192億米ドル
2位 イーサリアム(ETH) 2697.52 約3294億米ドル
3位 テザー(USDT) 1.00 約1841億米ドル
4位 BNB(BNB) 779.62 約1038億米ドル
5位 エックス・アール・ピー(XRP) 1.50 約945億米ドル

暗号資産の時価総額上位5銘柄(2026年10月6日スナップショット)

XRPの2026年10月6日の終値は、CoinMarketCap集計のUTC(協定世界時)基準で、米ドル建て約1.50米ドルだった。ページ上部に表示される現在価格とは更新時点が異なる。また、暗号資産交換業者のスプレッドや手数料を含む購入・売却価格ではないことに注意したい。

1XRPあたりの価格がビットコインなどより低くても、それだけで割安とは判断できない。銘柄ごとに供給量が違うため、単価に加えて時価総額や流通供給量、実際の用途などをあわせて比較する必要がある。

XRPの価格推移

XRPは、市場全体の上昇局面だけでなく、規制や投資商品を巡る出来事の前後にも大きく変動してきた。主な転機を米ドル建て価格で振り返り、日本円建てとの違いも整理しよう。

2012年6月にXRP Ledgerが公開された後、XRPは暗号資産市場の拡大とともに売買されるようになった。特に大きく上昇したのが2017年で、CoinMarketCapの米ドル建て終値では、年初の約0.0064米ドルから年末には約2.30米ドルへ上昇。2018年1月4日には日中高値約3.84米ドルを付けたが、その年の末には約0.35米ドルまで下落している。

2020年12月22日には、米証券取引委員会(SEC)がRippleなどを提訴。XRPの終値は12月21日の約0.52米ドルから23日には約0.26米ドルへ下落し、規制を巡る不透明感が強まる時期の大きな値動きとなった。2023年7月13日には、米連邦地裁がRippleによる販売方法などを区分する判断を示し、その日の終値は前日の約0.47米ドルから約0.82米ドルへ上昇した。

暗号資産市場全体が上昇した2024年にもXRPは値を上げ、年末の終値は約2.08米ドルとなった。2025年7月には3米ドル台半ばまで上昇したものの、その後も価格は大きく変動した。XRPCの取引開始前日である11月12日の終値は約2.39米ドル、開始日の13日は約2.33米ドル、翌14日は約2.24米ドルだった。現物ETFの取引開始直後も、XRP価格は下落した。

過去最高値は、集計する市場やデータの扱いによって異なる。CoinMarketCapは2018年1月4日の約3.84米ドルを米ドル建て最高値としている。一方、CoinGecko集計では、米ドル建ての最高値は2025年7月17日の3.65米ドル、日本円建ての最高値は541.92円である。円建ての最高値を比較する際も、集計元と日時を揃えて確認する必要がある。

足元の参考値は、前章に示した2026年10月6日UTC終値の約1.50米ドルである。円建ての価格はXRPの値動きだけでなく、ドル円相場にも左右されるため、米ドル建ての場合と、価格の変化率に差が出ることがある。

XRPの仕組みや用途については、関連記事「暗号資産(仮想通貨)エックスアールピー(XRP)とはどんな銘柄?|特徴・価格・将来性など」で詳しく紹介している。

XRP価格の今後を左右する主な要因

XRPの今後の価格は、一つの発表だけでは見通すことができない。利用拡大や新しい投資商品の登場が買い材料になる場合もあれば、期待ほど需要が伸びず、価格が下がる場合もある。主な材料は次の通りだ。

XRP Ledgerの利用拡大

XRP Ledgerは送金・決済に加え、ステーブルコインの発行や暗号資産の交換、債券などの金融資産をデジタル化して扱う用途にも使われている。例えばRippleは2025年6月、Ondo Financeの米国債関連商品「OUSG」がXRP Ledgerに対応し、ステーブルコイン「RLUSD」を使って発行・償還できるようになったと発表した。

利用者や取引が増えれば、ネットワークの手数料などに用いるXRPへの関心や需要が高まることも考えられる。XRPLではステーブルコインなど、XRP以外の資産も取引・決済される。XRPの購入需要を把握するには、ネットワーク全体の取引額に加え、実際にXRPが使われる取引の規模を見る必要がある。

Rippleの事業や金融機関との提携

Rippleは、金融機関や決済事業者向けに送金・決済の仕組みを提供している。同社は2026年3月、Ripple Paymentsの機能拡張を発表し、企業向け決済を手がけるCorpayがアジア太平洋地域での資金管理・決済にRLUSDを利用していると紹介した。

こうした事業拡大はXRPへの関心を集める材料になる一方、提携先が採用したサービスと、そこで実際に使われる資産は区別する必要がある。RippleのサービスではXRP以外の資産も使われる。XRPの需要や価格への影響を考える際は、提携件数や事業収益に加え、どのサービスでどれだけXRPが使われるかが重要になる。

現物XRP ETFへの資金流入・流出

現物XRP ETFは、XRPを保有するファンドの持分を証券市場で売買することで、投資家がXRPを直接管理せずに価格の変動に投資できる商品。米国では2025年11月13日に、XRPを直接保有するCanary XRP ETF(XRPC)がNasdaqで取引を開始した。

取引開始後は、承認の有無よりも、ファンドへの純流入・純流出やXRP保有量の変化が焦点になる。新規資金が入り、ファンドが保有するXRPが増えれば需要を支える場合があり、反対に解約などで保有量が減れば下押し材料になり得る。なお、ETFの売買代金は取引された金額を示し、資金流入額とは集計の対象が異なる。純資産総額もXRP自体の値動きによって変化する。

市場に出回るXRPの量

供給面では、Rippleの保有量やエスクローの解除・再預け入れの動きが注目される。市場に出回る量が増えるとの見方が強まれば、売りへの警戒につながることもある。

解除予定だけから売却量を見積もることはできない。再びエスクローへ預けられた量や保有残高の変化に加え、市場の買い需要を見ながら、供給増加が価格に与える影響を考えなくてはならない。

各国の規制や政策

暗号資産の売買や保管、ETFの上場などを巡る制度は、市場への参加しやすさや投資家心理に影響する。規制で取引が制限されることもあれば、ルールが明確になって新たに参入しやすくなることもある。そのため、価格への影響を見るには、規制の内容を確かめる必要がある。

米SECとRippleの訴訟では、2025年8月7日に双方の控訴を取り下げる合意が提出され、SECは同訴訟の解決を発表した。Rippleに対する1億2503万5150米ドルの民事制裁金と、証券法の登録規定への違反を禁じる差止命令を含む最終判決は、その後も効力を保つとされている。

さらにSECは、2026年3月17日に公表した連邦証券法の解釈指針で、XRPを「デジタル・コモディティ」の例として挙げた。ただし、暗号資産そのものの分類と、投資契約を伴う売買の扱いは別である。米国の裁判や解釈指針は、米国での取引を考えるうえでの材料となる。他の国や地域での取引には、それぞれの制度が適用される。

金利や為替など世界経済の動き

米国の金利や金融政策、株式市場の動向もXRPの売買に影響する。投資家がリスクを取りやすい局面では暗号資産に資金が向かうことがある一方、金利上昇や金融市場の不安定化でリスクを避ける動きが強まると、XRPも売られやすくなる。

日本円で価格を見る場合は、ドル円相場の影響も受ける。米ドル建てのXRP価格が同じでも、円安なら円換算の価格は高く、円高なら低くなるため、米ドル建てと円建てでは騰落率が異なる。

XRPの最新ニュースを確認する

価格が大きく動いた際は、チャートとニュースを照らし合わせると、その背景を捉えやすい。ETFの資金動向や制度変更に加え、発表の主体がRippleなのか、XRP Ledger上のサービスなのかを区別すると、XRPの売買との関係も読み取りやすくなる。XRPの最新ニュース一覧はこちら。

XRPの騰落率

年間・月間騰落率は、一定期間にXRPの価格が何%上がったか、下がったかを示す。以下は米ドル建て価格による数値で、日本円建てではドル円相場の影響を受けるため、同じ期間でも異なる。

年 年間騰落率
2014年 −10.58%
2015年 −75.28%
2016年 +6.76%
2017年 +35573.95%
2018年 −84.67%
2019年 −45.31%
2020年 +13.97%
2021年 +278.07%
2022年 −59.10%
2023年 +80.90%
2024年 +238.26%
2025年 −11.55%

年間騰落率(米ドル建て、2014〜2025年)

出典:CoinMarketCapのXRP価格履歴を基に算出。米ドル建て・UTC基準の年末終値を使用。

算式は「当年末の終値÷前年末の終値−1」に100を掛けたもの。UTC基準の年末価格を用い、小数第2位まで表示している。前年末と比較できる2014年から、確定した直近年の2025年までを掲載した。

2017年の大幅上昇の後、2018年には80%を超える下落となった。2023年には裁判判断の前後で大きく動き、2024年は年間約238%上昇した一方、2025年は約12%下落している。年末同士の比較では途中の高値や下落の深さが見えないため、年間騰落率と期間内の価格推移はあわせて見る必要がある。

年/月 月間騰落率
2025年1月 +45.92%
2025年2月 −29.31%
2025年3月 −2.60%
2025年4月 +4.86%
2025年5月 −0.75%
2025年6月 +2.93%
2025年7月 +35.13%
2025年8月 −8.22%
2025年9月 +2.53%
2025年10月 −11.88%
2025年11月 −13.86%
2025年12月 −14.85%
2026年1月 −10.57%
2026年2月 −16.30%
2026年3月 −2.68%
2026年4月 +2.03%
2026年5月 −2.64%
2026年6月 −22.00%
2026年7月 +2.13%
2026年8月 +30.03%
2026年9月 +7.93%

月間騰落率(米ドル建て、2025年1月〜2026年9月)

出典:CoinMarketCapのXRP価格履歴を基に算出。米ドル建て・UTC基準の月末終値を使用。

月間騰落率は「当月末の終値÷前月末の終値−1」に100を掛けて算出した。2026年10月は月の途中のため含めていない。2025年1月の約46%上昇に続き、2月には約29%下落するなど、月単位でも大きな変動がみられる。

今後の値動きを考える際は、過去の騰落率とともに、ETFを通じた需給や規制、XRP Ledgerの利用状況、市場全体の動向も確認したい。価格を左右する条件は時期によって変わる。

XRPの購入手順や取引所の選び方は、関連記事「【2026年最新版】リップル(XRP)の買い方完全ガイド|初心者向け購入手順と取引所比較・注意点まで徹底解説」で紹介している。

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