Coinbase（コインベース）が発表した「Charting Crypto: Q1 2026 Edition（2026年第1四半期 ビットコイン投資家意識調査報告書）」によると、大多数の投資家が現在のビットコイン（BTC）価格を「割安（Undervalued）」と考えていることが明らかになった。
本調査は、2025年12月初旬から2026年1月初旬にかけて、75の機関投資家と73人の個人投資家を対象に実施された。報告書によれば、機関投資家の71%、個人投資家の60%がビットコインを「割安」と回答している。これは、調査期間中の価格帯である8万5000ドルから9万5000ドルにおいて、依然として上昇余地があると見ている投資家が多いことを示している。
一方で、「適正価格（Fairly valued）」と答えたのは機関投資家の25%、非機関投資家の27%で、「割高（Overvalued）」と判断したのは機関投資家でわずか4%、非機関投資家で13%にとどまった。
多くの投資家が「割安」と判断した背景には、テクニカル指標（オンチェーンデータ）、市場の需給バランス、およびマクロ経済環境の3つの要因がある。
レポートでは、ビットコインの価格がファンダメンタルズに対して割安であることを示唆する複数のオンチェーン指標が挙げられている。例えば、ビットコインの評価指標の一つであるPuell Multipleが第4四半期に0.9まで低下した。これはマイナーの収益が過去1年間の平均より約10%低いことを意味し、歴史的に見て、市場が「売られすぎ（Oversold）」の状態にあることを示唆している。
市場の需給バランスに関して、一つの要素は市場センチメントの沈静化がある。未実現損益指標によると、投資家心理は「確信（Belief）」から「不安（Anxiety）」へと悪化し、そのまま推移している。逆説的ではあるが、市場センチメントが「不安」にある局面は、過熱感がなく、長期的な視点では参入の好機と捉えられる傾向がある。
マクロ経済環境では、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）による利下げが予想されており、これがリスク資産全体、特にビットコインへの追い風になると見られている。また、短期的にはアルトコインよりも時価総額の大きいビットコインが選好される状況も後押しするだろう。
機関投資家は現在の「不安」なセンチメントの中でも、強気の姿勢を崩していないようだ。調査では、機関投資家の80%が「10%の価格下落が起きた場合、保有を継続するか、あるいは買い増しを行う」と回答しており、長期的な確信に基づいた「押し目買い」の姿勢を鮮明にしている。
｜文・編集：井上俊彦
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