ソラナブロックチェーン上で運用される分散型取引プラットフォーム「Drift Protocol（ドリフト・プロトコル）」が大規模な攻撃を受け、少なくとも2億ドル（約310億円、1ドル＝155円換算）規模の資産が流出した可能性がある。オンチェーンデータに基づく分析では、被害額は最大で約2億7000万ドルに達するとの見方も出ている。
「エイプリルフールではない」異例の警告
ドリフトは公式Xアカウントを通じて異常を認識したことを公表し、「プロトコル上で異常な動きを確認している。調査中のため、資金の入金は控えてほしい」と呼びかけた。
さらに、「これはエイプリルフールのジョークではない」と強調し、ユーザーに対して慎重な対応を求める異例の警告を発している。その後の投稿では、攻撃が現在進行中であることを認め、入出金の停止措置を実施したと明らかにした。
今回の攻撃は単一の資産ではなく、複数のボールトに対して同時に行われたとみられている。
特に、約4170万ジュピター・パーペチュアル・リクイディティ・プロバイダー（JLP）トークン（約1億5500万ドル相当）の大規模な移動が確認されており、これが被害の大部分を占めている可能性がある。さらに、ソラナ（SOL）、USDコイン（USDC）、コインベース・ラップドビットコイン（cbBTC）、 ラップドビットコイン（wBTC）など複数の資産も流出したとされる。
オンチェーン分析によると、攻撃者は流出させた資産を迅速に処理している。具体的には、ソラナ上のDEXアグリゲーター「Jupiter」を通じて資産をUSDCへ交換し、その後イーサリアムネットワークへブリッジしてイーサリアム（ETH）を購入している。
このような迅速な資金移動は、追跡や回収を困難にする典型的な手法とされる。
ソラナエコシステムへの影響
ドリフトは、ソラナエコシステムにおける中核的なDeFiプロジェクトの一つであり、特にパーペチュアル取引（無期限先物）分野で重要な役割を担ってきた。預かり資産（TVL）は5億5000万ドル以上とされている。
今回の事件は、ソラナ関連プロジェクトとしては、過去に発生した約3億2600万ドル規模のWormhole（ワームホール）ブリッジ攻撃に次ぐ大規模なインシデントとなる可能性がある。
ドリフトは現在、複数のセキュリティ企業やブリッジ、取引所と連携し、被害の封じ込めと原因調査を進めている。今後のアップデートは公式Xアカウントを通じて随時発信される予定だ。
｜文・編集：Shoko Galaviz
｜画像：Shutterstock
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