イーサリアム財団、2026年のプロトコルの優先事項とロードマップを公開

イーサリアム財団（Ethereum Foundation）は2月18日、2026年の「プロトコル優先事項」を公式ブログで発表した。

投稿では、2025年を「最も生産性の高い年のひとつ」と評価している。上半期に実施された「Pectra（ペクトラ）」アップグレードでは、スマートコントラクトの利便性向上やバリデーター運用の効率化が実現した。年末に行われた「Fusaka（フサカ）」アップグレードではPeerDASが導入され、データ処理能力が向上し、ネットワークの拡張性が強化されている。技術面だけでなく、ガス上限の引き上げや相互運用性の標準化といったユーザー体験の改善も並行して進められた。

イーサリアム財団は、こうした技術目標が一巡したことを受け、2026年からは開発体制を再編するとしている。今後は「スケーリング」、「ユーザー体験の改善」、「L1の堅牢化」という3つのトラックに分かれて開発を進める方針だ。具体的には、ガスリミットを1億以上へ段階的に引き上げることで処理能力の拡張を図るほか、ネイティブなアカウント抽象化やL2間の相互運用性の強化、さらには検閲耐性やポスト量子コンピューターへの対応への対応など、セキュリティ面の強化にも重点を置く。

これらの取り組みは、2026年に予定されている「Glamsterdam（グラムステルダム）」と「Hegotá（ヘゴタ）」という2つの大型アップグレードを通じて実装される見通しだ。

｜文・編集：井上俊彦
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