今週の市場は、戻りの勢いが強まりながらも、その持続性がすぐに試される1週間でした。
週前半のビットコインは、米ドル建てで7万ドル近辺から7万6,000ドル台まで上昇し、円建てでもおおむね1,120万円台から1,150万円前後まで切り上がりました。ただしその後は、FOMC通過後にリスク資産全体に売りが広がり、足元では7万1,000ドル前後、円建てでは1,130万円台まで押し戻されています。値動きだけを見ると「上昇後に失速した週」と捉えられますが、今回の上昇は単なる楽観的な買いではなく、需給の改善を背景にした慎重な戻りであった点が重要です。
今週の市場で起きていた本質的な変化は、価格そのものよりも「誰が、どの心理で行動したか」にあります。現物ETFには資金流入が続き、取引所に置かれた売却可能なBTCは低水準圏にあり、供給面では引き締まりが意識されました。これは、短期筋が不安定な相場を売買する一方で、中長期の資金が押し目を拾う行動を選んでいたことを意味します。実際、上昇局面では短期保有者の利確やクジラの取引所移動も見られ、戻り売りは消えていませんでした。つまり今週は、「安心して買われた相場」ではなく、「不安が残る中でも需給が支えた相場」だったと整理できます。
センチメント面では、価格が戻っても投資家心理の回復が追いついていない点が印象的でした。恐怖指数は週を通じて警戒圏にとどまり、極端な悲観からはやや改善しても、全面強気には程遠い状態です。ここで注意したいのは、「恐怖が強いから底」と短絡しやすいことです。過去の弱気局面でも、恐怖は長く居座りました。違いがあるとすれば、今回は悲観が強い一方で、ETFフローや取引所流出といった現物需給の改善が同時に見られたことです。心理は弱いのに実需は残る。このねじれが、今の市場の特徴です。
マクロ環境との関係では、暗号資産が依然として安全資産として扱われていない現実も改めて確認されました。FOMCでは利下げ期待が後退し、パウエル議長の発言も原油高によるインフレ再燃懸念を意識させる内容となりました。中東情勢を背景としたエネルギー価格の上昇、米株の下落、長期金利への警戒が重なると、ビットコインも素直に売られます。つまり、足元のBTCは「独立して強い資産」というより、流動性と投資家心理の変化に敏感なリスク資産として振る舞っています。需給改善だけで上昇が持続するほど、外部環境はまだ穏やかではありません。
来週に向けて注目したいのは3点です。第一に、価格が押しても現物ETFへの資金流入が続くかどうか。第二に、取引所流出や米国現物需要の改善が継続するか。第三に、原油・金利・米株の不安定さが和らぐかです。逆に、今の段階で期待しすぎるべきでないのは、「反発したから相場が反転した」と決めつけることです。需給は改善していますが、短期筋の利確、地政学リスク、金融政策の不透明感はなお残っています。今は強気と弱気のどちらかを断定する局面ではなく、実需が不安を上回れるかを見極める検証フェーズにあると考えるのが自然です。
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