Ethereum Foundation（イーサリアム財団）が3月13日に公開した、組織の役割と原則を明確化する文書「EF Mandate（任務）」が議論を呼んでいる。文書は、財団がエコシステムにおいてどのような立場を取り、何を優先するのかを示す包括的な指針となるものだ。
文書では、Ethereumを単なるブロックチェーン技術ではなく、個人の自己主権と自由を支える「ワールドコンピューター」と定義している。検閲耐性（Censorship Resistance）、オープンソース（Open Source）、プライバシー（Privacy）、セキュリティ（Security）といった特性を頭文字から「CROPS」と呼び、これらを最優先事項とする方針を示した。
また財団は、自らをネットワークの支配者ではなく「暫定的な後見人」と位置づけ、最終的には財団が存在しなくてもエコシステムが自立して存続できる状態を目指すとしている。活動は非営利を基本とし、政治的・経済的圧力から独立した形で、人類のエンパワーメントという長期ビジョンを追求する姿勢を打ち出した。
しかし、この方針はコミュニティ内で議論を呼んでいる。財団の元研究者、Dankrad Feist（ダンクラッド・ファイスト）氏はXへの投稿で、この文書が理念的すぎると批判し、より具体的な技術的優先順位や実務的なロードマップを示すべきだと指摘した。一方、投資会社CoinFundの社長であるChristopher Perkins（クリストファー・パーキンス）氏は、この文書がイーサリアムの理念と長期的方向性を明確にしたとして支持を表明している。財団が短期的利益ではなく、分散化と自由という価値を守る姿勢を示した点を評価した。
今回の議論は、イーサリアムが巨大な経済圏へと成長する中で、そのアイデンティティをどう定義するのかという根本的な問題を映し出している。ネットワークの理念と実用性のバランスをどのように取るかは、今後のエコシステムの方向性を左右する重要なテーマとなりそうだ。
｜文・編集：井上俊彦
｜画像：Shutterstock
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