● アルト取引量は低迷し、資金はBTCへ集中している
● 約40%のアルトがATL付近にあり、需給は売り圧消化局面
● 回復には取引量と資金流入の同時改善が必要
暗号資産市場において「アルトコイン」とは、Bitcoin以外のすべての銘柄を指す。
EthereumやSolana、XRPなどの主要銘柄も含まれるが、本質的には「BTCに対するリスク資産」という位置づけにある。ただし、実務的な分析やオンチェーンデータの解釈においては、すべての銘柄を対象とするのではなく、流動性やデータの信頼性の観点から、主要取引所で十分な出来高を持つ上位アルトコインに絞って扱われることが多い。
一般的にアルト市場は、流動性が拡張する局面で資金が流入しやすく、逆に不確実性が高まる局面では資金が流出しやすい。そのため、アルトの動きは単なる価格変動ではなく、「市場のリスク許容度」を測る指標として機能する。
2026年に入り、暗号資産市場は明確なトレンドを欠いた「検証フェーズ」にある。BTCは一定の価格帯を維持しながらも、強い上昇トレンドには移行していない。一方でアルト市場は、より深い調整状態が継続している。
この構造は、Crypto Quant 創業者キ・ヨンジュ氏作成のCEX Volume Ratio（アルト対BTC）に顕著に表れている。添付データが示す通り、アルトの取引量比率は2021年のピークと比較して大きく低下しており、市場の主導権がアルトからBTCへ移行していることが確認できる。これは単なる資金流出ではなく、「リスク回避的な資金配置」が続いていることを意味する。すなわち、参加者はアルトではなくBTCを選好している状態にある。
この状況をさらに裏付けるのが、Crypto QuantアナリストのDarkfost氏作成「Altcoins near ATL」のデータである。現在、この指標は約38%に達しており、主要アルトの約4割が過去の史上最安値圏に近い水準にある。重要なのは、この数値が「価格の安さ」ではなく「市場参加者の損失状態」を示している点である。
多くの銘柄において、投資家は含み損を抱えており、新規資金が入りにくい構造が形成されている。
過去を振り返ると、この水準はベア市場終盤や流動性収縮局面で繰り返し観測されてきた。
すなわち現在は、「アルト市場が先行して調整を消化している段階」と解釈することができる。
一方で、CEX Volume Ratioが低水準にとどまっていることは、需給改善がまだ広範には起きていないことを示唆する。この2つの指標を組み合わせると、「価格的には底圏に近いが、資金流入は未回復」という非対称な状態が浮かび上がる。
現時点でのベースシナリオは、「BTC主導のレンジ継続」である。アルト市場はすでに売り圧の大部分を消化しつつあるが、新規需要が確認されない限り、持続的な回復には至らない可能性が高い。
アルトの反転には、少なくとも以下の条件が必要となる。
・CEXにおけるアルト取引量の増加
・資金のリスク選好回復
・BTCの安定的な価格推移
一方で、BTCの需給が崩れる場合、アルト市場は相対的に脆弱であるため、さらなる下落圧力を受ける可能性も否定できない。現在の市場は、「BTCは耐久、アルトは先行調整」という非対称構造にある。アルトの広範な含み損状態は、需給的には売り圧の蓄積と消化を示す一方、資金流入の不在という制約も同時に示している。 現時点ではBTC主導のレンジ継続がベースシナリオ。ただし、アルト取引量の回復とATL割合の低下が同時に確認される場合、この見方は見直す必要がある。
◆ショート動画
https://youtube.com/shorts/LAKbJibMB30?feature=share
オンチェーン指標の見方
①CEX Volume Ratio（Altcoin vs BTC）
アルトコインとBTCの現物取引量の比率を示す指標。上昇するとアルトへの資金流入が増え、リスク選好が強まっている状態を示す。低下はBTCへの資金集中を意味し、市場が防御的になっているサイン。単発ではなく「継続的な上昇トレンド」が出て初めてアルト相場入りと判断される。
②Altcoins near ATL（ATL付近割合）
各アルトが自身の過去最安値（ATL）にどれだけ近いかを集計した指標。上昇すると市場全体で含み損が広がり、売り圧の蓄積が進んでいる状態を示す。歴史的に高水準はベア相場終盤や流動性収縮局面で観測されやすい。ただし、この指標単体では底打ちは判断できず、取引量や資金流入の回復とセットで確認が必要。
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