相互運用性プロトコルLayerZero（レイヤーゼロ）を開発するLayerZero Labs（レイヤーゼロ・ラボ）は2月10日、分散型ネットワークの長年のスケーラビリティ問題を解決する新たなブロックチェーン「Zero（ゼロ）」を発表した。
ゼロはストレージ、計算、ネットワーク、ゼロ知識証明（ZKP）の4分野における進歩を基盤として構築されており、1秒あたりの処理トランザクション数（TPS）最大200万件を可能にする。ゼロの改良により、イーサリアムと比較して約10万倍、ソラナと比較して約500倍の高速パフォーマンスと高いスループットが実現する。
従来のブロックチェーンでは、全てのノードが同じ処理を再実行する必要があるが、ゼロは初の異種アーキテクチャを導入。ゼロ知識証明とJoltを活用し、トランザクションの実行と検証を分離することで、同じ処理を再実行する必要性を排除する。
金融・テクノロジー分野の専門企業・機関との連携
ゼロの展開にあたり、Citadel Securities（シタデル・セキュリティーズ）、The Depository Trust & Clearing Corporation（DTCC）、Google Cloud（グーグル・クラウド）、Intercontinental Exchange（ICE：インターコンチネンタル取引所）など、金融・テクノロジー分野の主要な専門企業・機関と連携していることも明らかにされた。
シタデル・セキュリティーズは市場構造に関する専門知識を提供し、高いパフォーマンスと信頼性が求められる取引、清算、決済ワークフローに同社の技術をどのように適用できるかを評価している。同社は、ネットワークのネイティブトークンかつガバナンス資産であるZROへの戦略的投資も実施している。
DTCCは、ゼロの技術を活用し、DTCCの子会社DTCが提供するトークン化サービスと担保アプリチェーンのスケーラビリティを向上させる方法を検討する。
ICEは、24時間365日稼働する市場やトークン化された担保の統合を見据え、ゼロの応用可能性を検討する。
ゼロは2026年秋のローンチを予定しており、まずは「汎用EVM環境」「プライバシー重視の決済インフラ」「あらゆる市場や資産クラスの取引に対応する環境」の3つのゾーンを提供する計画だ。
なお、世界最大のステーブルコイン発行企業であるTether（テザー）も2月10日、レイヤーゼロに戦略的投資を行ったと発表した。
｜文・編集：廣瀬優香
｜画像：Shutterstock
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